どうも、くろまめです。
NISAの始め方を口座開設から積立設定まで順番に解説します。SBI証券・楽天証券それぞれの選び方の目安もお伝えします。頑張らずに続けられる設定方法まで、一気に理解できます。
「難しそう」「自分にできるか不安」と感じていませんか。家計簿や節約が続かなかった経験があると、なおさら腰が引けるかもしれません。ですが、NISAは一度設定してしまえば、その後は意志力をあまり使わずに済む仕組みだと思います。
NISAとは何か、まず全体像をつかむ
NISAとは、投資で得た利益が非課税になる制度のことです。通常なら利益(譲渡益・配当)に約20%(20.315%)かかる税金が、NISA口座内の利益にはかかりません。新NISAの年間投資枠は、つみたて投資枠120万円・成長投資枠240万円の合計360万円です。生涯の非課税保有限度額は1,800万円(うち成長投資枠は1,200万円まで)で、非課税保有期間は無期限です。
難しく感じる部分は制度の細かい条件だけで、実際にやることは「口座を開く」「積立設定をする」の2つが中心です。この2つを済ませれば、あとは基本的に手間のかからない状態になります。
NISA口座はどこで開くべきか
証券会社選びで多くの人が立ち止まりますが、そこまで悩みすぎなくても大丈夫だと思います。NISA口座はSBI証券か楽天証券のどちらかを選んでおけば、大きく困ることは少ないというのが私の考えです。
楽天カードや楽天ポイントを普段から使っている人であれば、楽天証券はポイントの流れがつながりやすく選択肢になります。それ以外の人は、SBI証券・楽天証券のどちらでも無理に優劣をつける必要はありません。銀行窓口や対面型の証券会社は、手数料が高くなりやすい傾向があるとされるため、積立目的であれば優先度は下げてよいと考えます。
口座開設からNISA枠設定までの流れ
手順はシンプルです。まず証券会社の口座を開設し、その口座内でNISA口座の申込みを行います。審査が完了したら投資信託を選び、積立金額と積立日を設定すれば完了です。
口座を開いた後、やることは積立設定だけ
口座開設が終わったら、次にやることは投資信託を選び、毎月いくら積み立てるかを決めることです。選ぶときは、まずシンプルな商品から考えるのがおすすめです。そして一度「毎月〇日に〇円」と設定したら、あとは相場をあまり見ないようにすると続けやすいと思います。
値動きを気にして「今は買い時か」「下がりそうだから待とう」と考え始めると、感情が判断に入り込みやすくなります。私自身、相場を毎日見ると気持ちが揺れるので、見る頻度を減らしました。ドルコスト平均法という、一定額を定期的に買い続ける方法は、自動で続けられるので感情を挟みにくい仕組みだと思います。
例えば月3万円を積み立てると仮定すると、年間36万円が投資に回る計算になります。毎回自分で判断して振り込むより、最初に自動設定してしまう方が続けやすいと思います。私も給料からの自動積立にしてからお金が残るようになりました。
NISA口座を開いた直後に学んだこと
私はNISA口座を開設した直後、テーマ型投資信託(自動運転関連など)に手を出しました。ただ、全世界株式インデックスほどの成績にはなりませんでした。
仮想通貨では、保有コインの評価額が一時、数分の一まで下がったことがあります。今もビットコインとイーサリアムを長期で少額保有しています。個別株も、楽天など自分が使っているサービスの会社や応援したい会社を選んで持っています。それでも土台は、毎月のインデックスファンド積立です。
仮想通貨の値動きについては、仮想通貨のリスクを正直に解説|初心者が知らずに損する3つの理由でも触れているので、興味があれば参考にしてください。
続けるためには「頑張らない」設定が要になる
続けるうえでは、「頑張ろう」と意気込みすぎないほうがいいと思います。私の場合、もともと貯金が苦手でしたが、給料からの自動積立にしてからお金が残るようになりました。積立の分が先に引かれて積み上がる、先取り貯金のような感覚です。
本当に続くのは、意識しなくても回っている状態だと思います。NISAの積立設定は、そうした状態を作りやすい仕組みだと考えています。積立額は、慣れてから少しずつ増やせば十分です。
あくまで私の場合であり、感じ方や結果には人によって違います。私が積立額を月10万円まで増やせたのは、収入が増えたことと支出を削ったことの両方があったからです。
まとめ
NISAの始め方は、口座開設と積立設定の2つが中心です。証券会社はSBI証券・楽天証券のどちらかを軸にし、楽天経済圏を使っているなら楽天証券も自然な選択肢です。まずシンプルな商品を選び、長く続け、それから積立額を増やす。この順番がおすすめです。
意志力は消耗品。設定は資産。
それでは、次でお会いしましょう。またね。
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※本記事は2026年7月時点の情報です。税制・制度・各種条件は変更される場合があるため、最新情報は公式サイト等でご確認ください。

