NISAのおすすめ始め方|投資初心者が失敗しない3ステップ

投資入門

どうも、くろまめです。

NISAの始め方を、口座開設から積立設定までの3ステップで説明します。証券会社の選び方と、続けやすくするための考え方も合わせて紹介します。読み終える頃には、今日から何をすればいいかが具体的にわかります。

「NISAって難しそう」「自分には無理かも」と感じていませんか。貯金や家計管理が続かないタイプだと、なおさら不安になると思います。ですが、NISAの積立設定は一度済ませればあとは自動で進む仕組みなので、意志力に頼る場面はほとんどありません。

NISAとは何か、まず全体像をつかむ

NISAは、投資で得た利益にかかる税金が非課税になる制度です。通常、投資の利益(譲渡益や配当)には約20%(20.315%)の税金がかかりますが、NISA口座内の利益は非課税です。新NISAの年間投資枠は、つみたて投資枠120万円と成長投資枠240万円の合計360万円。生涯の非課税保有限度額は1,800万円(うち成長投資枠は1,200万円まで)で、非課税保有期間は無期限です。なお、年間の投資枠はその年に使わなかった分を翌年に繰り越せません(売却した分の枠は翌年以降に復活します)。難しい専門用語が多く見えますが、要は「利益に税金がかからない箱を国が用意している」というだけの話です。

私は、制度の細部を完璧に理解してから始めるより、まず口座を開設して積立を設定してしまうほうが続けやすいと思います。制度の細部は後からでも十分追いつけます。

始め方3ステップ:口座開設・銘柄選び・積立設定

ステップ1:証券会社で口座を開設する

NISA口座は1人1口座しか持てないため、最初にどこで開設するかを決める必要があります。ネット証券であれば手続きはスマホやパソコンで完結し、店舗に行く必要はありません。楽天ポイント活用で節約する方法とは?初心者でも続く3つのやり方でも触れていますが、普段使っている経済圏があるかどうかで選び方は変わります。

ステップ2:何を積み立てるか選ぶ

個別の会社の株を選ぶより、世界中の株式にまとめて投資する「全世界株式インデックスファンド」を軸にする考え方があります。値動きの予測を自分でする必要がなく、初心者でも扱いやすいという特徴があります。私は、銘柄選びに時間をかけすぎず、まずはシンプルな商品から始めるのが現実的だと思います。

ステップ3:毎月の積立額を設定して自動化する

金額と日付を設定すれば、あとは毎月自動で買い付けが行われます。私は貯金が苦手でしたが、給料からの自動積立にしてからお金が残るようになりました。積立の分は先に引かれて積み上がるので、先取り貯金のような感覚です。

証券会社選びで迷ったら

証券会社は、SBI証券と楽天証券のいずれかを基本の選択肢として考えて問題ないと思います。楽天カードや楽天ポイントをすでに使っている方は楽天証券が組み合わせやすいです。私は両方の口座を持っていて、メインは楽天証券です。銀行窓口や対面証券は、比較すると手数料が高くなりやすい傾向があるため、ネット証券を優先する考え方が一般的です。

NISA口座開設直後に私が手を出して失敗した話

NISA口座を開設した直後、私は自動運転関連などのテーマ型投資信託に手を出しました。

結果として、自動運転のファンドは全世界株式インデックスほどの成績にはなりませんでした。この経験もあり、まずはシンプルな商品を選び、次に長く続けるという順番で考えるようになりました。あくまで私自身の経験であり、成果には人によって違います。

続けるコツは「意識しないこと」

投資で資産を増やす原則はとてもシンプルです。入ってくるお金が出ていくお金を上回れば、資産は増えます。それ以上でも以下でもありません。この差をプラスに保つ行動を毎月自動で続けられるかどうかが、すべてを分けます。

「上がりそう」「そろそろ下がるかも」という感情を挟むと、判断を誤りやすくなると言われます。私は相場を毎日見ると気持ちが揺れるので、見る頻度を減らしました。積立も、相場を見すぎない状態を仕組みで作ってしまうのが現実的だと思います。

「難しそう」と感じる方も多いと思いますが、設定自体は一度で終わる単純な作業です。毎月の判断が発生しない分、家計管理が苦手な方でも取り組みやすい仕組みだと思います。

まとめ

NISAの始め方は、口座開設、積み立てる商品の選択、積立の自動設定という3ステップに集約されます。証券会社はSBI証券か楽天証券のどちらかを基本とし、楽天経済圏を使っているなら楽天証券が組み合わせやすいです。まずシンプルな商品、次に長く続ける、それから積立額を増やす。この順番がおすすめです。

意志力は消耗品。設定は資産。

それでは、次でお会いしましょう。またね。

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※本記事は2026年7月時点の情報です。税制・制度・各種条件は変更される場合があるため、最新情報は公式サイト等でご確認ください。

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